「属人給」という特殊な人事制度によって、社内報の作成と10億の案件を取り続ける人間が同じ給料というのが日本企業の特徴。 「評価の目安が業務内容ではなく『どれだけ会社に尽くしたか？』となれば、アリバイづくりの無駄な仕事も増えるし、わかりやすい自己表明として長時間労働合戦にもなりやすい」（城氏） 　その典型例が、老舗電気メーカーに勤める葛西弘明さん（仮名・41歳）の怒りだ。 「50代以上が完全に余っていて、“名誉部長”の揃い踏み状態。昨年末、取引先へのお歳暮のリストを総務部に送ったら、ある名誉部長から『そういう案件は俺を通さないと困る。稟議書を出せ』とのお達し。年末でただでさえ忙しいのに余計な仕事増やすなって、内心ぶちギレでしたよ」 　“逃げ切り世代”に仕事を増やされ、かといって自分たちが逃げ切れるわけでもなし……。 「そもそもアラフォー世代が置かれるプレーイングマネジャーという立場が、本来ならば非常事態。プレーヤーとマネジャーの業務はまったく別であり、『どっちもやれ』と社内の帳尻合わせに都合よく利用されているにすぎない」（新井氏） 　果たして不遇のアラフォー世代の激務が報われる日は来るのだろうか？ 【新井規夫氏】 組織人事ストラテジスト。大手ホテル、ベンチャー2社、慶応大学MBA、楽天の人材戦略室長などを経て、‘14年に独立。みぜん合同会社CEOとして活動中 【城　繁幸氏】 人事コンサルタント。キャリアデザインを中心としたコンサルティング、執筆を手掛ける。近著に『「10年後失業」に備えるためにいま読んでおきたい話』 ＜取材・文・撮影／週刊SPA！編集部＞